ニュースの“なぜは世界史に学べ2 日本人が知らない101の疑問





















≪著者≫

茂木 誠

≪問い≫

世界の事件はなぜ起きているのか

≪概要≫

ニュース番組や新聞をなんとなく見ているだけでは、ニュースの「本質」をつかむことはできません。「世界の常識」を知っておくと、国際ニュースの「本質」が見えてきます。

1. 閉じこもる斜陽の超大国アメリカ

政治における思想的な立場を示す言葉に「保守」と「リベラル」がある。最初にイギリスからアメリカにやってきた白人は典型的な「保守」、すなわち共産党の支持層だ。一方、19世紀以降にアメリカンドリームを夢見てヨーロッパやアジアから移民としてやってきた人たちは「リベラル」です。リベラルの人たちは希望を持って移民してきましたが、結局未開拓地はほとんど残っておらず、貧しい生活を余儀なくされた。そのため、「政府は私達の面倒を見るべきだ」と主張し始めます。金持ちから税金を多くとり、自分たちに分配しろ、というわけだ。

リベラル派は国境の壁を低くしどんどん移民を受け入れることで仲間が増え選挙で力を持てること、また流動的な人・モノ・カネの流入が自由にビジネスできることもあり、グローバリズムを望む。しかし保守は何故移民の面倒を自分たちが見なくてはならないのか、というスタンスの小さな政府を支持し、国境の壁を高くし移民を追い返せ、という主張になる。これが今のトランプ政権の方針であり、自由貿易を目的としたTPPの離脱などにも繋がる。

2. イギリスのEU離脱と、ヨーロッパの暗い未来

ギリシャの財政破綻によってユーロの信用が著しく低下するユーロ危機が起きた。共通通貨としてユーロを導入していたヨーロッパ諸国の経済が低迷している中で、輸出大国のドイツがユーロ安によって一人勝ちしている状態になった。このような状態に不満を抱くヨーロッパ諸国からEU離脱の話が出てくるのも納得できる。

一方、イギリスの通貨はポンドである。また「シェンゲン協定」も結んでいないので移民も入ってくることはない。よって実際はEUで問題になっているユーロ安や移民問題の被害を受けていないのである。にもかかわらずEU統一圏内で自由にビジネスをするイギリスに対し、ドイツからプレッシャーをかけられていたのだ。このプレッシャーをはねのけ、ドイツを黙らせるために国民投票を行い、イギリスの国民の一定数がEUには反対していてることを示そうとした。そして、反対派高々4割くらいだろうとたかをくくっていたところ、蓋を開けてみると52%を取ってしまった。世論を火遊びに使ってやけどをしたわけだ。

3. 一路一帯の中国

中国はリーマンショック以降、ウォール街からの投資で成立していた中国では人民元安が止まらなくなる。また不景気により中国は輸出も減少、経済成長が衰退し始める。このような中で経済成長を公約に掲げ一党独裁を成立させている習近平は何としてでも経済成長8%を維持するよう声を上げた。公共事業に税金を投資しまるも、需要はほとんどなくこれによりさらに人民元の信用が低下していく。

結局中国人の金持ちが外貨や物に両替しはじめ、これが爆買いの始まりである。あまりにも外貨が流入してくるため人民元の価値はさらに低下、習近平は爆買いを禁止するに至る。

もともと一路一帯は中国と欧州を結ぶ交易ルートである。その資金集めがAIIBである。しかし人民元がここまで低下するとAIIBは泥船になる。本来はナショナリズムの共産主義な習近平は、この状況を打破するためにグローバリズムを促進させるしか道が残されていない。

≪こんな人におすすめ≫

・歴史嫌いな人

私自身世界史が大嫌いでした。しかしこの書籍で色々学んでいくうちに、世界史に興味が湧き、色々な関連書籍も読むようになりました。ニュースに追いつきたい人にもおススメできる書籍です。

≪併せて読みたい書籍≫

・ニュースの“なぜは世界史に学べ 日本人が知らない100の疑問

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